さて、2011年の本年が20年後です。現実に、日産のCEOはカルロスゴーン氏、ソニーの社長はハワード・ストリンガー氏 、ユニクロについては「外国人社員が参加する会議で使用する言語は原則英語」、楽天は「日本人同士の会議も英語、食堂のメニューも英語」と言うように、英語で会議をする、英語を公用語とする企業が増えつつある。
私と面識のあるソニーの幹部の英語力は、海外企業と交渉が対等にできるレベル。既に英語が標準言語となっている。ユニクロは、英語が出来なければ、海外店舗と意思の伝達は出来ないであろう事は容易に想像できる。楽天に関しては、日本が少子高齢化の中、売上を伸ばすためには海外市場が不可欠である事は明白といえます。
村上憲郎Google Japan名誉会長 は、「英語で不自由なくコミュニケーションをとれない人は、21世紀を生き残ることはできない」と明言しています。私も同感。
ここで、ある生徒様の事例を紹介します。
お父様の転勤に伴い、インドのインターナショナルスクールへ入学する兄中学3年生、妹小学6年生。現在家の学校でインターナショナルスクールに転校する準備をしている。
実は、2007年まで、3年10ヶ月の期間アメリカに滞在が有り、帰国子女。何を言いたいか、
- 家の学校では、お父様の海外転勤に伴い、現地校、又はインターナショナルスクールへ転校する為の準備をする生徒様が2週間に1～2名の割合でレッスンをスタートする。
- これが象徴する様に、多くの日本人企業戦士が海外に派遣される。
- 上記のお父様の場合は、海外転勤が2回目。これは、海外市場が如何大切かを物語る。もはや、日本企業は国内市場だけでは生計が成り立たない。
- 日本の企業では、英語で仕事ができる人材を求めている。
英語力習得は、間違い無く21世紀の企業戦士にとっては必要不可欠なのです。それでは、日本人の英語の重要性に対する認識、国際感覚を身に付ける必要性に対する認識は高まっているのでしょうか?
ここで、留学に関する統計を例に考えてみましょう。 OECD等における統計をもとに、日本人の海外留学者数を集計
2008年66,833人
2007年75,156人
2006年76,492人
2005年80,023人
と確実に減少傾向にあります。勿論少子化により、学生数が減ったとの見方もできますが、要因の一つに、若者の留学に対する意識の低下が上げられるのではないでしょうか?
最近始めたTwitterで収集した、若者の意見に以下の様な物があります。
「海外に目を向けるより、日本国内の再生が優先するのではないか。」
日本の再生には、国際社会で認められる国作りが不可欠です。従って、海外で学んだ知識、視野を日本社会に生かすことが再生に必要です。
「米に留学しても現地で採用される日本人は、5％にも満たない。」
現地で採用される為に留学するのではありません。海外で学んだ事を日本の将来に生かす為に留学するのです。
「海外へ留学しても、帰国後に採用してくれる企業が少ない。」
今日本の企業は、外国人で優秀な人材を確保したいと考え始めています。日本語と英語を同等に話す事ができ、更に専門知識を身に付けた日本人の必要性は必ず高まります。
「今でも国立の理工学部に入ればそれほど苦労せずに就職できる。何故海外に行かなければならないか? 留学はリスクが伴う。」
リスクに立ち向かい、苦労するから、実際に通用する人材になります。
「海外はすべからく国内より優れていると言う知識人は、誤謬に落ちている。」
優劣ではなく、より多くの経験を積めると言う事が大きい。
「学教授資格にTOEICを採用すれば、日本人の英語力は向上する。」
愚論
「日本企業は決して終わっていないし、潜在的な資産はある。」
その資産を活用できないのが現状です。ですから、日本の技術を世界にアピールする事が重要です。
青年よ、世界に目を向けて、日本の将来に貢献せよと言いたい。
